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Ⅲ.国内会議口頭発表

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Ⅳ.著書

  1. 新谷洋二、原田昇編著、都市交通計画(第三版)、技報堂、2017.8
  2. 原田昇監修、和泉洋人、城所哲夫、瀬田史彦編著、サステイナブル都市の輸出-戦略と展望、学芸出版社、2017.3
  3. Makoto Yokohari et.al.(Eds.), Sustainable Landscape Planning in Selected Urban Regions (Science for Sustainable Societies), 2017.2 (N.Harata, Chapter 4 Sustainable Urban Structure and Transport policy in Metropolitan Region )
  4. 原田昇、野田由美子監修、都市輸出-都市ソリューションが拓く未来、東洋経済、2015.11
  5. 原田昇編著、交通まちづくり~地方都市からの挑戦、鹿島出版会、2015.7
  6. 交通工学研究会編集、『やさしい非集計分析』、交通工学研究会、2013.12(初版1993.12)、(太田勝敏、原田昇、 1章 非集計分析の基礎、p.1-16)(原田昇、6章 段階選択モデル、p.79-90)
  7. Ieda(eds.)(2010), Sustainable Urban Transport in an Asian Context, Springer (N.Harata, Travel Demand Mangemnet in Asian Context, pp337-343)
  8. Horita, H. Koizumi (eds.)(2009), Innovations in Collaborative Urban Regeneration, Springer (N.Harata, Fundamentals of “Transportation-Oriented Urban Planning”, pp.31-43)
  9. 交通工学ハンドブック2008CD-ROM版 社団法人 交通工学研究会、丸善、2008.7 (原田昇は「第11章 都市交通計画」の編集と共同執筆を担当)
  10. 似田貝香門他編、まちづくりの百科事典、2008年7月、丸善(原田昇:各論担当主査)
  11. Kidokoro, N. Harata (eds.).(2008.3), Sustainable City Regions: Space, Place and Governance (N.Harata, Chapter 2, Strategy for a Sustainable Transportation System in City Regions: Strategic Approaches and Consensus Building), Springer、pp.334
  12. 交通まちづくり研究会(代表:原田昇)編著、「交通まちづくり :世界の都市と日本の都市に学ぶ」、丸善、2006.05、240頁
  13. 「大車林 自動車情報事典」、三栄書房、2003.11、(原田昇、21世紀の都市交通空間、pp.32-35)
  14. 朝倉康夫編、原田昇他編著、道路交通需要予測の理論と適用、第一編 利用者均衡配分の適用に向けて、土木学会、2003.8
  15. 神田順・佐藤宏之編、東京の環境を考える、朝倉書店、 2002.6 (原田昇、第6章、大都市の交通システム、89-103)
  16. 原田昇、苦瀬博仁編著、都市交通、社団法人交通工学研究会、2002.3
  17. 井上研究会(代表、原田昇)編、井上孝-都市計画を担う君たちへ-、計量計画研究所、2002.3
  18. 交通工学研究会・TDM研究会(代表、原田昇)編、成功するパークアンドライド 失敗するパークアンドライド、丸善、2002.1
  19. 合意形成手法に関する研究会編、欧米のみちづくりとパブリックインボルブメント-海外事例に学ぶ道づくりの合意形成-、株式会社ぎょうせい 2001.7 (原田昇、イギリスにおける合意形成プロセス、106-150)
  20. 交通工学ハンドブック2001CD-ROM版 社団法人 交通工学研究会、丸善、2001.2 (原田昇は第13章の編集と共同執筆を担当)
  21. 家田仁編・東京大学交通ラポ著、「それは足からはじまった」、技報堂出版、2000年6月。(原田昇、第6章4節 合理的な人間行動をモデル化する、258-264)、
  22. 平本一雄編著、「環境共生の都市づくり」、ぎょうせい、2000年2月。(原田昇、環境負荷の小さい交通体系、220-234)
  23. 交通工学研究会・TDM研究会(代表:原田昇)編著、「渋滞緩和の知恵袋-TDMモデル都市・ベストプラクティス集」、1999年2月、A4版182頁、交通工学研究会
  24. 多数共著、土木用語大辞典、1999年2月、B5版1656頁、土木学会
  25. 吉野正敏・山下脩二編、都市環境学事典、1998年10月、朝倉書店(原田昇、3 都市交通と環境問題、281-291)
  26. 太田勝敏編著、「新しい交通まちづくりの思想-コミュニティからのアプローチ」、豊田都市交通研究所監修、1998年9月、A4版200頁、鹿島出版会(原田昇、イギリス・幹線道路計画における住民参加、129-134)
  27. 山本雄二郎監修、「「交通」の社会実験と市民参加」、地域科学研究会、1997年12月、(原田昇、[アメリカ]交通計画の新しい課題と実現プロセス~ポートランド都市圏等~、157-168)
  28. 太田勝敏監修、「交通需要マネジメントの方策と展開」、地域科学研究会、1996年10月、
    (原田昇、「交通需要マネジメントにおける官民パートナーショップ」、p.-)
  29. 土木学会土木計画学研究委員会編、「非集計行動モデルの理論と実際」、土木学会、1995年5月、(原田昇、第7章 交通機関選択問題への応用、187-204)
  30. 交通と環境を考える会編、「環境を考えたクルマ社会―欧米の交通需要マネージメントの試み」、技報堂出版、1995.5(原田昇、第5章 ポ-トランドの都心交通計画、p.89-110)
  31. 土木学会土木計画学研究委員会編、「社会基盤としての都市内物流システム」、土木学会土木学会、1994.10、(高田邦道、原田昇、都市内物流のための交通管理、p.77-96)
  32. 建設省都市局都市計画課監修 土地総合研究所・環境都市研究会編、「環境都市のデザイン」、ぎようせい、1994.2、(原田昇、環境負荷の小さな都市交通体系、p.80-106)
  33. 日本建築学会編、建築学用語辞典、岩波書店、1993.12
  34. 新谷洋二編、「都市交通計画」、技報堂出版、1993.4、(原田昇、第6章 都市交通の予測と計画、P.73-102)
  35. 東京大学工学部交通工学研究共同体編、「東京の交通問題」、技報堂出版 1993.3(中村文彦、原田昇、鉄道端末輸送、p.107-126)
  36. 文部省編集、学術用語集 土木工学編(増訂版)、土木学会 1991.1、931p. (都市計画小委員会・委員)

Ⅴ.研究報告書

  • 科研費等外部資金研究の報告書
  1. 昭和54年度科学研究費一般研究C報告書(研究代表者 太田勝敏)、「非集計モデルの交通計画への適用に関する研究(Ⅰ)」、東京大学工学部都市工学科、1980.3、156p.
  2. 昭和55年度科学研究費一般研究C報告書(研究代表者 太田勝敏)、「非集計モデルの交通計画への適用に関する研究(Ⅱ)」、東京大学工学部都市工学科、1981.3
    (5章 改良ロジットモデルの概要と適用例、p.89-106) (6章  非集計ロジットモデルにおけるサンプリングに関する研究、p.107-121 )
  3. トヨタ財団助成研究報告書 交通計画における予測の事後評価に関する研究(研究代表者 新谷洋二)、1987.3 169p.(担当:p.79-139)
  4. 国際開発センター、都市交通-世界銀行政策研究-(主査 太田勝敏)、1987.3 137p.(共訳)
  5. 日本道路公団 「高速道路の交通量推計手法の調査研究(その3)」(委員長:中村貢)、1987.2、(原田昇 2章2節 時間差負の転換交通の検討、p.27-47)
  6. 建築研究所 総合都市交通体系調査における非集計行動モデルの適用性、(研究代表者 浅野光行)、建築研究報告116、1988.3 94p.(担当:p.4-37、ほか)
  7. 昭和61・62年度科学研究費一般研究C報告書(研究代表者 新谷洋二)、「集計Q-V式の適用性に関する研究」、東京大学工学部都市工学科、3、57p
  8. 昭和61・62年度科学研究費総合研究A報告書(研究代表者:加藤晃)「ネットワ-クに関する交通流理論および計画手法に関する体系的研究」、1988.3 145p.(太田勝敏、原田昇、4-3 交通配分におけるネットワ-ク集約化に関する研究)
  9. 高速道路調査会「高速道路の長期計画に関する調査報告書」、第Ⅱ部 R.B. 「2020年の未来を考える」(A Look Ahead 2020)(共訳)、1990.2 pp.9-215
  10. 国際交通安全学会(主査:太田勝敏)、「ロ-ド・プライシングの理論とその適用性」、1990.3、155p.(担当:p.50-58,p.68-94,p.130-155)
  11. 国際交通安全学会[主査:太田勝敏]、「路上駐車の社会ルールを求めて」、1992.3(原田昇、高橋勝美、既存調査データによる実態の把握-東京23区別路上駐車実態データの分析、p.3-7、各国の路上利用の社会ルール-海外との比較による我が国の課題整理、p.18-50、路上駐車の社会ルールの改善に向けて、p.51-63)
  12. 国際交通安全学会[主査:太田勝敏]、「都市のライフスタイルとオートモビリティ」 1994.3 (原田昇、太田勝敏 第3章 環境意識とオートモビリティ、pp.43-54)
  13. 昭和61・62年度科学研究費総合研究A報告書(研究代表者:加藤晃)、「ネットワ-クに関する交通流理論および計画手法に関する体系的研究」、1988.3、145p.(太田勝敏、原田昇、4-3 交通配分におけるネットワ-ク集約化に関する研究)
  14. 『欧米交通政策の日本における展開状況』、豊田都市交通研究所、1997年3月
    (原田昇 1章 交通環境改善事例の現状と課題、3-7)
  15. 平成11~12年度 基盤研究(B) (原田昇=研究代表者)、「詳細な時空間データと応答型意識調査を用いた活動交通シミュレーションに関する研究」報告書、平成13年3月
  16. 個人属性を反映した移動満足度の評価に関する研究2000(原田昇=研究代表者)、平成12年度土木研究所委託研究・研究成果報告書、平成13年3月
  17. 個人属性を反映した移動満足度の評価に関する研究2001(原田昇=研究代表者)、平成13年度国土技術政策総合研究所委託研究・研究成果報告書、平成14年3月
  18. 個人属性を反映した移動満足度の評価に関する研究2002(原田昇=研究代表者)、平成13年度国土技術政策総合研究所委託研究・研究成果報告書、平成15年3月
  19. 革新的技術開発研究推進費補助研究(代表、花木啓介、都市への二酸化炭素排出削減技術群適用効果の統合的解析と最適化、、平成15年12月(原田昇他、Tokyo Half Projectシンポジウム「東京からのCO2排出の半減を求めて・資料」2-2交通システム、29-41)
  20. 平成14年度AGS研究成果報告書、東京大学AGS研究会、平成16年12月 (原田昇、太田勝敏、城所哲夫、室町泰徳、古谷知之、東アジア大都市の都市構造・モビリティ・環境、109-114)
  21. 平成15年度AGS研究成果報告書、東京大学AGS研究会、平成18年9月、(原田昇、城所哲夫、室町泰徳、大森宜暁、古谷知之、東京都市圏交通戦略モデルの開発と環境負荷抑制効果分析への適用、91-98)
  22. 平成15~17年度 基盤研究(B) (原田昇=研究代表者)、「広域総合交通計画における関係主体間の利害調整過程に関する実態調査-英仏独比較」報告書、平成18年3月
  23. 平成18年度 民生部門等地球温暖化対策実証モデル評価事業(原田昇=事業総括チーム統括責任者)、東京大学柏キャンパスにおける通勤・通学マネジメント事業報告書、平成19年1月、東京大学・柏市・KACITEC
  24. 平成19年度 全国都市再生プロジェクト推進調査費(原田昇=事業担当責任)、ITを活用した新しい自転車の共同利用交通サービスの構築調査報告書、平成20年3月、国土地方整備局
  25. 平成20年度 千葉県持続可能な国際都市づくりのための新たな担い手育成支援事業(原田昇=実施事務局代表)、サステイナブルコミューティングの構築と実証実験、平成21年3月
  26. 平成19~20年度 基盤研究(B)(原田昇=研究代表者)、「スマートモビリティネットワークの地域展開に関する研究」報告書、平成21年6月
  27. 平成23~25年度、基盤研究(A) (原田昇=研究代表者)、「交通まちづくりの計画手法に関する研究」報告書、平成25年6月
  28. 平成26年度、PARK24共同研究(原田昇=研究代表者)「次世代都市交通のための空間マネジメントの研究」報告書、平成27年5月

 

  • 日本交通政策研究会の研究会の成果は、報告書にまとめている。
    概要は、研究会のホームページhttp://www.nikkoken.or.jp/に公表している。
    報告書本体は、日本交通政策研究会にて閲覧可能である。

【原田昇主査研究会の報告書】

  1. A-93 【若手研究】改良ロジットモデルの交通計画への適用に関する研究、1985.6、30p
  2. A-223 交通需要管理手法を活用したモビリティ戦略に関する研究、1997.8
  3. A-242 ロードプライシングを活用したモビリティ戦略に関する研究、1998.9
  4. A-267 交通情報システムの活用方策に関する研究、1999.11
  5. A-269 総合都市交通計画におけるモビリティ戦略に関する研究、1999.12
  6. A-295 効果的な交通需要管理の立案・実現手法に関する研究、2001.7
  7. A-312 交通GISの高度活用に関する研究(1)、2001.12
  8. A-331 交通GISの高度活用に関する研究(2)、2002.11
  9. A-342 総合都市交通計画; アジア型高密都市における都市交通体系、2003.10
  10. A-365 総合都市交通計画; アジア型高密都市における都市交通施策の評価と提案、2004.12
  11. A-393 総合都市交通計画; 意思決定支援アプローチの実現に向けて、2005.11
  12. A-420総合都市交通計画; 日本型都市の制約を考慮した交通戦略―、83頁、2007.3
  13. A-437 総合都市交通計画; 都市交通戦略の実践的課題、81頁、2008.1
  14. A-450総合都市交通計画; 多様な土地利用と交通のバランス達成について、73頁、2008.9
  15. A-480 総合都市交通計画; 低炭素社会を目指した都市構造の再編、95頁、2009.05
  16. A-495交通まちづくりに関する研究-地域の活性化に資する交通計画-、69頁、2010.05
  17. A-523交通まちづくり-都心の活性化に資する交通計画の理論と実践-、78頁、2011.07
  18. A-551 交通まちづくり-都市交通戦略のビジョン構築と合意形成-、101頁、2012.08
  19. A-576 交通まちづくり-土地利用・交通施策を支えるしくみ-、74頁、2013.06
  20. A-622 交通まちづくり-土地利用・交通施策を支える仕組みの展開可能性、**頁、2015.02
  21. A-666 交通まちづくり:「立地適正化計画」時代の都市交通計画、47頁、2016.10
  22. A-692 まちづくりに貢献する立地適正化計画の在り方、47頁、2017.8

【原田昇、講演録】

  1. B-51 [講演録]都市交通政策論争の今日的課題―英国交通政策論争の捉え方―、1995.12、39頁
  2. B-100 [研究討論会] 環境に配慮した交通計画の実現に向けて;自動車交通管理施策の理論と実際、2003.2
  3. B-104 記念講演会 「都市交通計画の新展開 -持続可能なモビリティの実現に向けて-」、2003年6月
  4. B-181 シンポジウム「次世代交通とまちづくり:宇都宮LRT導入計画等を事例として」、2018年6月 (原田昇企画&パネルディスカッション司会★要C)

【原田昇監修の受託研究報告書】

  1. 平成28年度「自動車交通研究 環境と政策」、日本交通政策研究所、平成28年10月(原田昇監修)
  2. 平成29年度「自動車交通研究 環境と政策」、日本交通政策研究所、平成29年10月(原田昇監修)

【新谷洋二先生プロジェクト】

  1. A-43 都市交通に関する実証的研究、1978.9, 92p,(担当:p.73-92)
  2. A-60 都市圏における各国の計画制度と整備の考え方、1980.11,157p.(担当:p.74-89)
  3. A-97 大規模環状道路の現状と評価; P.Hall 「計画の失敗」(Great Planning Disaster)、1986.8、74p. (共訳)
  4. A-187 大都市交通政策 総合的な都市交通計画に関する研究;アメリカ交通計画の変革に学ぶ-環境重視の計画制度とTDM政策の浸透-、1995.6、(原田-本体全部1-49頁)
  5. A-218 総合的な都市交通計画に関する研究(その3) −財源・公共交通・土地利用を考慮した交通計画−、1997.5、(原田昇 1章 イギリスの都市交通計画-「総合交通計画」の胎動、p.1-17)

【太田勝敏先生プロジェクト】

  1. A-114 時間価値の理論とその計測手法(共同研究プロジェクト 道路整備の効果分析に用いる時間評価値についての研究), 1987.6 (担当:p.137-149)
  2. A-153 東京大都市圏の空間構造と交通政策−21世紀世界都市TOKYOに向けて−[主査:太田勝敏]、1992.9(原田昇 大規模開発と道路整備、p.91-100)

【岡田清先生、岡野先生プロジェクト】

  1. A-149 わが国の貨物輸送における構造変化と自動車の役割に関する研究[主査:岡田清]、1992.4 (原田昇、道路政策・道路計画の変遷、p.21-34)
  2. A-159 わが国の貨物輸送における構造変化と自動車の役割に関する研究[主査:岡田清]、1993.6、PP.54、(原田昇、物流実態把握のための調査、p.2-10)
  3. A-161 都市内物流に関する研究-都市内物流における共同化の課題と推進方策[主査:岡田清]、1993.8、PP64 (原田昇、佐々木康治、路上荷さばき施設(トラックベイ)整備の方法と課題、P39-47)

 

 

  • 道路経済研究所の研究会の成果は、報告書にまとめている。
    自主研究と受託研究があり、自主研究報告書にはAの連番がついている。なお、報告書本体は、日本交通政策研究会にて閲覧可能である。
  1. (共著)道路整備の効果分析手法の再検討、道路経済研究所 1983.3 141p.
  2. (共著)道路整備の効果分析手法の再検討Ⅱ、道路経済研究所 1984.3  72p.
  3. (共著)『道路整備の効果分析手法の再検討 Ⅳ』、費用便益分析マニュアル(案)道路経済研究所 1986.3 p.59-91
  4. (主査:太田勝敏)『道路整備の効果分析手法の再検討 Ⅳ』道路経済研究所、1986.3
    (原田昇 3章 交通流推計、p.8-17)
  5. (主査:岡野行秀)「道路の有効利用のための手法に関する調査研究報告書」、道路経済研究所、1988.3 (原田昇、3章2節 適用可能性からみた(混雑緩和のための)各手法の比較、p.50-56)
  6. (主査:太田勝敏)「道路整備プロジェクトの総合評価手法に関する調査研究報告書』、道路経済研究所、1988.3 (原田昇 6章 総合評価手法の事例研究、p.75-81)
  7. (原田昇監修)交通インフラ整備事業のマクロ経済的評価、(1985年西ドイツ連邦投資計画のための評価ガイドライン)、『道路整備プロジェクトの総合評価手法に関する調査研究報告書』別冊、道路経済研究所、1988.3、93p.
  8. (主査:太田勝敏)「道路整備プロジェクトの総合評価手法に関する調査研究報告書 Ⅱ」、道路経済研究所、1989.3 (原田昇 Ⅱ部2章 現行プロセスから考えられる評価項目のあり方、p.71-78)
  9. (共訳)O.T. 「TAM」(Traffic Appraisal Manual)『道路交通量の推計手法に関する調査』別冊、道路経済研究所 1989.2 249p.
  10. A-34(主査 太田勝敏)道路整備効果の測定と評価に関する研究、道路経済研究所 6 137p.(担当:p.86-91,p.101-103)
  11. (共著)道路整備の総合評価事例集、道路経済研究所 1990.3 147p.
  12. (主査:太田勝敏)「道路整備プロジェクトの総合評価手法に関する調査研究報告書 Ⅲ」、道路経済研究所、1990.3 (原田昇 Ⅱ部1章 道路整備の総合評価における評価項目の体系とデータ、p.83-97)
  13. A-41(主査:太田勝敏)「英国の道路交通量評価マニュアル(TAM)の概要と特徴」、道路経済研究所、1991.9  (原田昇 1章TAM(Traffic Appraisal Manual)の概要、p.1-12)、(原田昇 4章交通量予測モデルの特徴、p.42-56)
  14. A-42 [主査:太田勝敏]『道路交通量の推計手法に関する調査』、道路経済研究所、1991.10
    (原田昇、オランダの全国交通需要予測システムの開発経緯、p.1-30)、(原田昇、戦略的交通評価モデル:LAM(London Area Model)の概要、p.61-72)★プロジェクト名
  15. A-49 [主査:新谷洋二]『欧米の駐車政策』、道路経済研究所、1994.3、(原田昇 第4章 ポートランドの交通管理と駐車場政策、pp.46-61)
  16. A-52 [主査:原田昇、山内弘隆]「非ガソリン・低公害車普及の意義と当該自動車の道路財源負担のあり方に関する研究」、道路経済研究所、1995.8、(原田昇 3章 EVの社会的インパクト、4章 EV普及の見通しと諸要因、pp.17-36)
  17. A-64[主査:新谷洋二]都市の公共交通施設の整備政策に関する研究、1997.3、(原田昇 イギリスにおけるLRT整備の現状と論点、p.76-89)

 

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